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社外からの評価

MSCI 日本株女性活躍指数(WIN)に選定

MSCI 日本株女性活躍指数(WIN)

JFEホールディングスは、米国MSCI社が提供する「MSCI日本株女性活躍指数(WIN)」に組み入れられました(2017年6月時点)。同指数は、ESG評価に優れた企業を選別して構成されるMSCIジャパンIMIトップ500指数構成銘柄の中から多面的に性別多様性スコアを算出し、業種内での上位半数の銘柄を選定するもので、世界最大級の年金基金GPIFが展開するESG投資戦 略におけるベンチマークとしても採用されています。

SNAMサステナビリティ・インデックスに選定

SNAMサステナビリティ・インデックス

JFEホールディングスは、損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント(SNAM)が2012年8月に運用を開始した「SNAMサステナビティ・インデックス」の構成銘柄に選定されました。同指標はESG(環境・社会・ガバナンス)の評価が高い企業を採用しており、長期的な観点からの企業価値評価を通じて投資家の資産形成に寄与することを目的としています。

DBJ 環境格付取得

DBJ 環境格付

日本政策投資銀行の「DBJ環境格付」は、DBJが開発したスクリーニングシステムにより企業の環境経営度を評価、優れた企業を選定し、得点に応じて3段階の適用金利を設定するという「環境格付」の専門手法を導入した世界初の融資制度です。2016年3月、JFEホールディングスはこれまでの高度な環境経営の取り組みが認められ、「環境への配慮に対する取り組みが特に先進的と認められる企業」という最高ランクの格付を取得し、同制度に基づく融資を受けました。

健康経営銘柄に選定

健康経営銘柄

2018年2月、JFEホールディングスは経済産業省と東京証券取引所が共同で発表する「健康経営銘柄2018」に初めて選定されました。同銘柄は、「健康経営」に優れた上場企業を選定し、長期的な視点から企業価値の向上を重視する投資家にとって魅力ある企業を紹介するもので、2015年から選定が実施されています。
また、JFEホールディングスおよびJFEグループ各社(JFEスチール株式会社、JFEエンジニアリング株式会社、JFE商事株式会社、JFEシステムズ株式会社)は、保険者と連携して優良な健康経営を実践している法人を認定する「健康経営優良法人2018(ホワイト500)」にも選定されました。

キャタピラー社より品質保証認証取得

キャタピラー社より品質保証認証

ゴールド認証の楯を受領

2017年2月、JFEスチール西日本製鉄所(倉敷地区)とJFE商事は、建設メーカーのキャタピラー社より品質保証認証であるSQEP(Supplier Quality Excellence Process)のゴールドクラスの認証を取得しました。SQEPとは、ISO9001の要求事項とキャタピラー社独自の要求事項を審査し、プラチナ・ゴールド・シルバー・ブロンズの4段階の認証を行うものです。ゴールド認証は日本国内で数社しか取得しておらず、高炉メーカーの認証取得は世界初になります。

攻めのIT 経営銘柄に選定

攻めのIT 経営銘柄

2017年6月、JFEホールディングスは経済産業省と東京証券取引所が共同で発表する「攻めのIT経営銘柄2017」に3年連続で選定されました。同銘柄は、日本企業の戦略的IT利活用の促進に向けた取り組みの一貫として、全上場会社の中から「攻めのIT経営」に積極的に取り組む企業を選定するものです。この取り組みにより、中長期的な企業価値の向上や競争力の強化を目的とした戦略的なITの利活用が進展し、投資家からの理解の促進が期待されています。

JFEグループのIT活用の取り組み

デジタル化技術を活用した鉄鋼製造設備保全の革新

巨大な装置産業である鉄鋼業には、高度な生産管理・操業技術とともに、卓越した製造設備の保守管理技術が必要です。JFEスチールでは、2015年度に保全管理システムの刷新を終え現在、先進のITやセンシング、AI技術等を活用した現場設備点検や異常の予知・予兆検知技術の開発と実装に取り組んでいます。上記の取り組みにより、高精度で革新的な設備管理サイクルを実現し、生産設備の安全・安心と設備稼働率や能率向上を目指しています。

廃棄物発電施設の運転・管理にAI 技術を導入~プラントの安定・安心な操業を強化~

JFEエンジニアリングでは、同社が運転を行う廃棄物発電施設にAI技術を活用することで、プラントの最適操業と自動化・省力化を目指しています。これまで、廃棄物発電施設の効率的かつ安心で安定的な運転を長期に維持するため、遠隔監視システムによる操業支援を行うとともに、ビッグデータの分析と有効活用を進めてきました。今後は同社が有する運転・メンテナンス技術、経験豊富な運転員の知見などあらゆるデータを蓄積しながらAI技術への移転を行い、最適操業をより一層強化していきます。

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