ガイドライン対照表
GRI スタンダード内容索引
「JFEグループCSR報告書2020」は「GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード2016/2018/2019/
2020」を参照しています。
※ 統合報告書は2021年版、有価証券報告書は第19期（2020年4月1日～2021年3月31日）、コーポレートガバナンス報告書は2021年6月25日版
GRI102：一般開示項目 2016
| 項目 | 掲載ページ | ||
|---|---|---|---|
| CSR報告書 | その他報告書 | ||
| 1. 組織のプロフィール | |||
| 102-1 | 組織の名称 | - | 企業概要 |
| 102-2 | 活動、ブランド、製品、サービス | - | 統合報告書：p.35-38 |
| 102-3 | 本社の所在地 | - | 企業概要 |
| 102-4 | 事業所の所在地 | - | JFEグループとは |
| 102-5 | 所有形態および法人格 | - | 企業概要 |
| 102-6 | 参入市場 | - | 企業概要 JFEグループとは |
| 102-7 | 組織の規模 | 社会データ | 統合報告書：p.13-14, p.27-28, p.39-49, p.91-92, p.98 |
| 102-8 | 従業員およびその他の労働者に関する情報 | 社会データ | 統合報告書：p.98 |
| 102-9 | サプライチェーン | JFEグループのバリューチェーン | - |
| 102-10 | 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 | 該当なし | - |
| 102-11 | 予防原則または予防的アプローチ | 環境マネジメント TCFD推奨シナリオ分析 リスクマネジメント |
- |
| 102-12 | 外部イニシアティブ | 鉄鋼業界の取り組み 生物多様性 人権 コミュニティ |
- |
| 102-13 | 団体の会員資格 | 鉄鋼業界の取り組み | - |
| 2. 戦略 | |||
| 102-14 | 上級意思決定者の声明 | トップメッセージ | - |
| 102-15 | 重要なインパクト、リスク、機会 |
トップメッセージ JFEグループのバリューチェーン 経営上の重要課題（マテリアリティ） TCFD推奨シナリオ分析 |
- |
| 3. 倫理と誠実 | |||
| 102-16 | 価値観、理念、行動基準・規範 | 企業理念・行動指針 | - |
| 102-17 | 倫理に関する助言および懸念のための制度 | コンプライアンス | 統合報告書：p.83 |
| 4. ガバナンス | |||
| 102-18 | ガバナンス構造 | コーポレートガバナンス | - |
| 102-19 | 権限移譲 | CSR推進体制 | - |
| 102-20 | 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 | CSR推進体制 | - |
| 102-21 | 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 |
CSR推進体制 コンプライアンス |
- |
| 102-22 | 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 | コーポレートガバナンス | 統合報告書：p.87-88, p.78-80, p.89-90 |
| 102-23 | 最高ガバナンス機関の議長 | - | コーポレートガバナンス報告書：p.8 |
| 102-24 | 最高ガバナンス機関の指名と選出 | コーポレートガバナンス | 統合報告書：p.78-80 |
| 102-25 | 利益相反 | コーポレートガバナンス | コーポレートガバナンス報告書：p.2 |
| 102-26 | 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 | - | - |
| 102-27 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | - | - |
| 102-28 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 | コーポレートガバナンス | - |
| 102-29 | 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント |
CSR推進体制 環境マネジメント |
- |
| 102-30 | リスクマネジメント・プロセスの有効性 | リスクマネジメント | - |
| 102-31 | 経済、環境、社会項目のレビュー | CSR推進体制 | - |
| 102-32 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | CSR推進体制 | - |
| 102-33 | 重大な懸念事項の伝達 | コンプライアンス | - |
| 102-34 | 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 | コンプライアンス | - |
| 102-35 | 報酬方針 | コーポレートガバナンス | 統合報告書：p.82 |
| 102-36 | 報酬の決定プロセス | コーポレートガバナンス | 統合報告書：p.82 |
| 102-37 | 報酬に関するステークホルダーの関与 | - | - |
| 102-38 | 年間報酬総額の比率 | - | - |
| 102-39 | 年間報酬総額比率の増加率 | - | - |
| 5. ステークホルダーエンゲージメント | |||
| 102-40 | ステークホルダー・グループのリスト | CSR推進体制 | - |
| 102-41 | 団体交渉協定 | - | - |
| 102-42 | ステークホルダーの特定および選定 | - | - |
| 102-43 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 | CSR推進体制 | - |
| 102-44 | 提起された重要な項目および懸念 | 第三者意見 | - |
| 6. 報告実務 | |||
| 102-45 | 連結財務諸表の対象になっている事業体 | 編集方針 | - |
| 102-46 | 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 | 編集方針 | - |
| 102-47 | マテリアルな項目のリスト | 経営上の重要課題（マテリアリティ） | - |
| 102-48 | 情報の再記述 |
気候変動 環境データ |
- |
| 102-49 | 報告における変更 | 編集方針 | - |
| 102-50 | 報告期間 | 編集方針 | - |
| 102-51 | 前回発行した報告書の日付 | 編集方針 | - |
| 102-52 | 報告サイクル | 編集方針 | - |
| 102-53 | 報告書に関する質問の窓口 | 「JFEグループCSR報告書」へのご意見・ご感想 | お問い合わせ |
| 102-54 | GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 | 参照 | - |
| 102-55 | 内容索引 | 本表 | - |
| 102-56 | 外部保証 | 独立第三者の保証報告書 | - |
GRI103：マネジメント手法 2016
| 項目 | 掲載ページ | ||
|---|---|---|---|
| CSR報告書 | その他報告書 | ||
| GRI-103：マネジメント手法 | |||
| 103-1 | マテリアルな項目とその該当範囲の説明 | 経営上の重要課題（マテリアリティ） | - |
| 103-2 | マネジメント手法とその要素 |
経営上の重要課題（マテリアリティ） CSR推進体制 サプライチェーンマネジメント 環境マネジメント 気候変動 TCFD推奨シナリオ分析 汚染防止 資源有効活用 水セキュリティ 生物多様性 顧客責任（良質な商品の提供とお客様満足度の向上） 労働安全衛生 労働慣行（多様な人材の確保と育成） |
- |
| 103-3 | マネジメント手法の評価 | - | |
GRI200：経済 2016
| 項目 | 掲載ページ | ||
|---|---|---|---|
| CSR報告書 | その他報告書 | ||
| GRI-201：経済パフォーマンス | |||
| 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 |
環境マネジメント コミュニティ |
有価証券報告書：p.2-3（主要な経営指標等の推移）, p.14（従業員の状況）, p.51（配当政策）, p.85（連結損益計算書） |
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 |
TCFD推奨シナリオ分析 環境マネジメント |
- |
| 201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | - | 有価証券報告書：p.126（退職後給付） |
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | - | - |
| GRI-202：地域経済での存在感 | |||
| 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | - | - |
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | - | - |
| GRI-203：間接的な経済的インパクト | |||
| 203-1 | インフラ投資および支援サービス |
環境マネジメント コミュニティ |
- |
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト |
トップメッセージ JFEグループのバリューチェーン 経営上の重要課題（マテリアリティ） |
- |
| GRI-204：調達慣行 | |||
| 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | - | - |
| GRI-205：腐敗防止 | |||
| 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | - | - |
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | コンプライアンス | - |
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | - | - |
| GRI-206：反競争的行為 | |||
| 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | - | - |
| GRI-207：税金2019 | |||
| 207-1 | 税務へのアプローチ | 税の透明性 | - |
| 207-2 | 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント | - | - |
| 207-3 | 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 | - | - |
| 207-4 | 国別の報告 | - | - |
GRI300：環境
| 項目 | 掲載ページ | ||
|---|---|---|---|
| CSR報告書 | その他報告書 | ||
| GRI-301：原材料 2016 | |||
| 301-1 | 使用原材料の重量または体積 | 環境データ | - |
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 |
資源有効活用 環境データ |
- |
| 301-3 | 再生利用された製品と梱包材 |
資源有効活用 環境データ |
- |
| GRI-302：エネルギー 2016 | |||
| 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 |
気候変動 環境データ |
- |
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | - | - |
| 302-3 | エネルギー原単位 |
気候変動 環境データ |
- |
| 302-4 | エネルギー消費量の削減 |
気候変動 環境データ |
- |
| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | 鉄鋼業界の取り組み | - |
| GRI-303：水と排水 2018 | |||
| 303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | 水セキュリティ | - |
| 303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント |
汚染防止 環境データ |
- |
| 303-3 | 取水 |
水セキュリティ 環境データ |
- |
| 303-4 | 排水 | 環境データ | - |
| 303-5 | 水消費 |
水セキュリティ 環境データ |
- |
| GRI-304：生物多様性 2016 | |||
| 304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、 もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト |
- | - |
| 304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | 生物多様性 | - |
| 304-3 | 生息地の保護・復元 | - | - |
| 304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | - | - |
| GRI-305：大気への排出 2016 | |||
| 305-1 | 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） |
気候変動 環境データ |
- |
| 305-2 | 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） |
気候変動 環境データ |
- |
| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3） |
気候変動 環境データ |
- |
| 305-4 | 温室効果ガス（GHG）排出原単位 |
気候変動 環境データ |
- |
| 305-5 | 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 |
気候変動 環境データ |
- |
| 305-6 | オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 | - | - |
| 305-7 | 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 |
汚染防止 環境データ |
- |
| GRI-306：廃棄物2020 | |||
| 306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト | 環境データ | - |
| 306-2 | 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 |
資源有効活用 環境データ |
- |
| 306-3 | 発生した廃棄物 |
資源有効活用 環境データ |
- |
| 306-4 | 処分されなかった廃棄物 |
資源有効活用 環境データ |
- |
| 306-5 | 処分された廃棄物 |
資源有効活用 環境データ |
- |
| GRI-307：環境コンプライアンス 2016 | |||
| 307-1 | 環境法規制の違反 | 環境マネジメント | - |
| GRI-308：サプライヤーの環境面のアセスメント 2016 | |||
| 308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | - | - |
| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | - | - |
GRI400：社会
| 項目 | 掲載ページ | ||
|---|---|---|---|
| CSR報告書 | その他報告書 | ||
| GRI-401：雇用 2016 | |||
| 401-1 | 従業員の新規雇用と離職 |
労働慣行（多様な人材の確保と育成） 社会データ |
- |
| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | - | - |
| 401-3 | 育児休暇 | 社会データ | - |
| GRI-402：労使関係 2016 | |||
| 402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | - | - |
| GRI-403：労働安全衛生 2018 | |||
| 403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | 労働安全衛生 | - |
| 403-2 | 危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査 | 労働安全衛生 | - |
| 403-3 | 労働衛生サービス | 労働安全衛生 | - |
| 403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | 労働安全衛生 | - |
| 403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | 労働安全衛生 | - |
| 403-6 | 労働者の健康増進 | 労働安全衛生 | - |
| 403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | 労働安全衛生 | - |
| 403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | - | - |
| 403-9 | 労働関連の傷害 | 社会データ | - |
| 403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | 労働安全衛生 | - |
| GRI-404：研修と教育 2016 | |||
| 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | - | - |
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | 労働慣行（多様な人材の確保と育成） | - |
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | - | - |
| GRI-405：ダイバ―シティと機会均等 2016 | |||
| 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ |
労働慣行（多様な人材の確保と育成） 社会データ |
- |
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | - | - |
| GRI-406：非差別 2016 | |||
| 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | - | - |
| GRI-407：結社の自由と団体交渉 2016 | |||
| 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | - | - |
| GRI-408：児童労働 2016 | |||
| 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | - | - |
| GRI-409：強制労働 2016 | |||
| 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | - | - |
| GRI-410：保安慣行 2016 | |||
| 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | - | - |
| GRI-411：先住民族の権利 2016 | |||
| 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | - | - |
| GRI-412：人権アセスメント 2016 | |||
| 412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 | - | - |
| 412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 | 人権 | - |
| 412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 | - | - |
| GRI-413：地域コミュニティ 2016 | |||
| 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | コミュニティ | - |
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | 該当なし | - |
| GRI-414：サプライヤーの社会面のアセスメント 2016 | |||
| 414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | - | - |
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | JFEグループのバリューチェーン | - |
| GRI-415：公共政策 2016 | |||
| 415-1 | 政治献金 | - | - |
| GRI-416：顧客の安全衛生 2016 | |||
| 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | 顧客責任（良質な商品の提供とお客様満足度の向上） | - |
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | - | - |
| GRI-417：マーケティングとラベリング 2016 | |||
| 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | - | - |
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | 該当なし | - |
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | - | - |
| GRI-418：顧客プライバシー 2016 | |||
| 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | - | - |
| GRI-419：社会経済面のコンプライアンス 2016 | |||
| 419-1 | 社会経済分野の法規制違反 | - | - |
環境省「環境報告ガイドライン2018」対照表
| 第1章 環境報告の基本情報 | |
|---|---|
| 項目 | 掲載ページ |
| 1. 環境報告の基本的要件 | |
| （1）報告対象組織 | 編集方針 |
| （2）報告対象期間 | 編集方針 |
| （3）基準・ガイドライン等 |
編集方針 ガイドライン対照表 |
| （4）環境報告の全体像 | 編集方針 |
| 2. 主な実績評価指標の推移 | |
| （1）主な実績評価指標の推移 | 経営上の重要課題（マテリアリティ） |
| 第2章 環境報告の記載事項 | |
|---|---|
| 項目 | 掲載ページ |
| 1. 経営責任者のコミットメント | |
| （1）重要な環境課題への対応に関する経営責任者のコミットメント | トップメッセージ |
| 2. ガバナンス | |
| （1）事業者のガバナンス体制 | CSR推進体制 |
| （2）重要な環境課題の管理責任者 |
環境マネジメント TCFD推奨シナリオ分析 |
| （3）重要な環境課題の管理における取締役会及び経営業務執行組織の役割 |
環境マネジメント TCFD推奨シナリオ分析 |
| 3. ステークホルダーエンゲージメントの状況 | |
| （1）ステークホルダーへの対応方針 | 環境マネジメント |
| （2）実施したステークホルダーエンゲージメントの概要 |
JFEグループのバリューチェーン 環境コミュニケーション CSR推進体制 |
| 4. リスクマネジメント | |
| （1）リスクの特定、評価及び対応方法 |
CSR推進体制 TCFD推奨シナリオ分析 リスクマネジメント |
| （2）上記の方法の全社的なリスクマネジメントにおける位置付け |
CSR推進体制 リスクマネジメント |
| 5. ビジネスモデル | |
| （1）事業者のビジネスモデル |
JFEグループのバリューチェーン 統合報告書：p.35-38 |
| 6. バリューチェーンマネジメント | |
| （1）バリューチェーンの概要 | JFEグループのバリューチェーン |
| （2）グリーン調達の方針、目標・実績 | サプライチェーンマネジメント |
| （3）環境配慮製品・サービスの状況 | 環境配慮型プロセス・商品の開発と提供 |
| 7. 長期ビジョン | |
| （1）長期ビジョン |
トップメッセージ 気候変動 TCFD推奨シナリオ分析 |
| （2）長期ビジョンの設定期間 |
トップメッセージ 気候変動 TCFD推奨シナリオ分析 |
| （3）その期間を選択した理由 |
気候変動 TCFD推奨シナリオ分析 |
| 8. 戦略 | |
| （1）持続可能な社会の実現に向けた事業者の事業戦略 |
トップメッセージ 経営上の重要課題（マテリアリティ） TCFD推奨シナリオ分析 鉄鋼業界の取り組み |
| 9. 重要な環境課題の特定方法 | |
| （1）事業者が需要な環境課題を特定した際の手順 |
経営上の重要課題（マテリアリティ） TCFD推奨シナリオ分析 |
| （2）特定した重要な環境課題のリスト |
経営上の重要課題（マテリアリティ） TCFD推奨シナリオ分析 |
| （3）特定した環境課題を重要であると判断した理由 |
経営上の重要課題（マテリアリティ） TCFD推奨シナリオ分析 |
| （4）重要な環境課題のバウンダリー |
JFEグループのバリューチェーン 経営上の重要課題（マテリアリティ） TCFD推奨シナリオ分析 |
| 10. 事業者の重要な環境課題 | |
| （1）取組方針・行動計画 |
企業理念・行動指針 JFEグループのバリューチェーン 経営上の重要課題（マテリアリティ） TCFD推奨シナリオ分析 |
| （2）実績評価指標による取組目標と取組実績 |
経営上の重要課題（マテリアリティ） CSR推進体制 |
| （3）実績評価指標の算定方法 | 経営上の重要課題（マテリアリティ） |
| （4）実績評価指標の集計範囲 |
経営上の重要課題（マテリアリティ） 編集方針 |
| （5）リスク・機会による財務的影響が大きい場合は、それらの影響額と算定方法 |
環境マネジメント TCFD推奨シナリオ分析 環境データ |
| （6）報告事項に独立した第三者による保証が付与されている場合は、その保証報告書 | 独立第三者の保証報告書 |
| 参考資料 主な環境課題とその実績評価指標 | |
|---|---|
| 項目 | 掲載ページ |
| 1. 気候変動 | |
| 温室効果ガス排出 | |
| （1）スコープ１排出量 |
気候変動 環境データ |
| （2）スコープ２排出量 |
気候変動 環境データ |
| （3）スコープ３排出量 |
気候変動 環境データ |
| 原単位 | |
| （1）温室効果ガス排出原単位 |
気候変動 環境データ |
| エネルギー使用量 | |
| （1）エネルギー使用量の内訳及び総エネルギー使用量 |
気候変動 環境データ |
| （2）総エネルギー使用量に占める再生可能エネルギー使用量の割合 | - |
| 2. 水資源 | |
| （1）水資源投入量 |
水セキュリティ 環境データ |
| （2）水資源投入量の原単位 | - |
| （3）排水量 | 環境データ |
| （4）事業所やサプライチェーンが水ストレスの高い地域に存在する場合は、その水ストレスの状況 | 水セキュリティ |
| 3. 生物多様性 | |
| （1）事業活動が生物多様性に及ぼす影響 | 生物多様性 |
| （2）事業活動が生物多様性に依存する状況と程度 | 生物多様性 |
| （3）生物多様性の保全に資する事業活動 | 生物多様性 |
| （4）外部ステークホルダーとの協働の状況 | 生物多様性 |
| 4. 資源循環 | |
| 資源の投入 | |
| （1）再生不能資源投入量※1※2 | 環境データ |
| （2）再生可能資源投入量※3 | 環境データ |
| （3）循環利用材の量 | 環境データ |
| （4）循環利用率（＝循環利用材の量／資源投入量） |
資源有効活用 環境データ |
| 資源の廃棄 | |
| （1）廃棄物等の総排出量 |
資源有効活用 環境データ |
| （2）廃棄物等の最終処分量 |
資源有効活用 環境データ |
| 5. 化学物質 | |
| （1）化学物質の貯蔵量 | - |
| （2）化学物質の排出量 |
汚染防止 環境データ |
| （3）化学物質の移動量 |
汚染防止 環境データ |
| （4）化学物質の取扱量（製造量・使用量） | - |
| 6. 汚染予防 | |
| 全般 | |
| （1）法令遵守の状況 | 環境マネジメント |
| 大気保全 | |
| （1）大気汚染規制項目の排出濃度、大気汚染物質排出量 |
汚染防止 環境データ |
| 水質汚濁 | |
| （1）排水規制項目の排出濃度、水質汚濁負荷量 |
汚染防止 環境データ |
| 土壌汚染 | |
| （1）土壌汚染の状況 | 環境マネジメント |
TCFD対照表
| TCFD推奨開示項目 | TCFD提言の概要 | 掲載ページ |
|---|---|---|
| 【ガバナンス】 気候関連のリスクと機会に関する組織のガバナンスを開示 |
a. 気候関連のリスクと機会に関する取締役会の監督について記述 |
コーポレートガバナンス リスクマネジメント 気候変動（ガバナンス） |
| b. 気候関連のリスクと機会の評価とマネジメントにおける経営陣の役割を記述 | ||
| 【戦略】 気候関連のリスクと機会が組織の事業、戦略、財務計画に及ぼす実際の影響と潜在的な影響について、その情報が重要な場合は開示 |
a. 組織が特定した、短期・中期・長期の気候関連のリスクと機会を記述 |
第7次中期経営計画（第7次中期経営計画の主要施策） JFEグループのバリューチェーン 気候変動（JFEグループ環境経営ビジョン2050） 気候変動（JFEグループの気候変動戦略） TCFD推奨シナリオ分析 |
| b. 気候関連のリスクと機会が組織の事業、戦略、財務計画に及ぼす影響を記述 | ||
| c. 2℃シナリオを含む異なる気候関連シナリオを考慮し、組織戦略のレジリエンスを記述 | ||
| 【リスク管理】 組織がどのように気候関連リスクを特定し、評価し、マネジメントするのかを開示 |
a. 気候関連リスクを特定し、評価するための組織のプロセスを記述 |
リスクマネジメント 環境マネジメント 気候変動（リスク管理） |
| b. 気候関連リスクをマネジメントするための組織のプロセスを記述 | ||
| c. 気候関連リスクを特定し、評価し、マネジメントするプロセスが、組織の全体的なリスクマネジメントにどのように統合されているかを記述 | ||
| 【指標と目標】 気候関連のリスクと機会を評価し、マネジメントするために使用される指標と目標を開示 |
a. 組織が自らの戦略とリスクマネジメントに即して、気候関連のリスクと機会の評価に使用する指標を開示 |
第7次中期経営計画（第7次中期経営計画の主要施策） 経営上の重要課題（マテリアリティ） 気候変動（指標と目標） |
| b. スコープ1、スコープ2、該当する場合はスコープ3のGHG排出量、および関連するリスクを開示 |
気候変動（指標と目標） 環境データ |
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| c. 気候関連のリスクと機会をマネジメントするために組織が使用する目標、および目標に対するパフォーマンスを記述 |
経営上の重要課題（マテリアリティ） 気候変動（JFEグループ環境経営ビジョン2050） 気候変動（指標と目標） |
