ガイドライン対照表

GRIスタンダード内容索引

GRI 1: 基礎2021

利用に関する声明 JFEグループは、GRI スタンダードを参照し、当該期間(2023年4月1日~2024年3月31日)について、本GRI内容索引に記載した情報を報告します
利用したGRI GRI 1: 基礎2021
  • 統合報告書は2024年版、有価証券報告書は第22期(2023年4月1日~2024年3月31日)、コーポレートガバナンス報告書は2024年6月25日版

GRI 2: 一般開示事項2021

開示事項 掲載ページ
サステナビリティ報告書 その他報告書
1. 組織と報告実務
2-1 組織の詳細 -
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 -
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先
2-4 情報の修正・訂正記述 -
2-5 外部保証 -
2. 活動と労働者
2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 統合報告書:P.17-20, P.21-22, P.25-26
2-7 従業員 統合報告書:P.103-104
2-8 従業員以外の労働者 - -
3. ガバナンス
2-9 ガバナンス構造と構成 -
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出 統合報告書:P.77-79
2-11 最高ガバナンス機関の議長 - コーポレートガバナンス報告書:P.10
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 有価証券報告書:P.22-31
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 -
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 -
2-15 利益相反 コーポレートガバナンス報告書:P.10
2-16 重大な懸念事項の伝達 -
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見 - -
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 -
2-19 報酬方針 統合報告書:P.80-81
2-20 報酬の決定プロセス - 統合報告書:P.79-81
2-21 年間報酬総額の比率 - -
4. 戦略、方針、実務慣行
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 統合報告書:P.3-9
2-23 方針声明 統合報告書:P.87-88
2-24 方針声明の実践 -
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス -
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 - -
2-27 法規制遵守 -
2-28 会員資格を持つ団体 -
5. ステークホルダー・エンゲージメント
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ -
2-30 労働協約 -

GRI 3: マテリアルな項目2021

GRI 200: 経済

開示事項 掲載ページ
サステナビリティ報告書 その他報告書
GRI 201: 経済パフォーマンス2016
201-1 創出、分配した直接的経済価値 有価証券報告書:P.1(主要な経営指標等の推移)、P.13(従業員の状況)、P.67(配当政策)、P.102(連結損益計算書)
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 -
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 - 有価証券報告書:P.114(退職後給付)
201-4 政府から受けた資金援助 - -
GRI 202: 地域経済でのプレゼンス2016
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) - -
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 - -
GRI 203: 間接的な経済的インパクト2016
203-1 インフラ投資および支援サービス -
203-2 著しい間接的な経済的インパクト -
GRI 204: 調達慣行2016
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 - -
GRI 205: 腐敗防止2016
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 - -
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 -
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 -
GRI 206: 反競争的行為2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 - -
GRI 207: 税金2019
207-1 税務へのアプローチ -
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント - -
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 - -
207-4 国別の報告 - -

GRI 300: 環境

開示事項 掲載ページ
サステナビリティ報告書 その他報告書
GRI 301: 原材料2016
301-1 使用原材料の重量または体積 -
301-2 使用したリサイクル材料 -
301-3 再生利用された製品と梱包材 -
GRI 302: エネルギー2016
302-1 組織内のエネルギー消費量 -
302-2 組織外のエネルギー消費量 - -
302-3 エネルギー原単位 -
302-4 エネルギー消費量の削減 -
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 -
GRI 303: 水と廃水2018
303-1 共有資源としての水との相互作用 -
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント -
303-3 取水 -
303-4 排水 -
303-5 水消費 -
GRI 304: 生物多様性2016
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト - -
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト -
304-3 生息地の保護・復元 -
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 - -
GRI 305: 大気への排出2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) -
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) -
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) -
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 -
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 -
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 - -
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 -
GRI 306: 廃棄物2020
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト -
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 -
306-3 発生した廃棄物 -
306-4 処分されなかった廃棄物 -
306-5 処分された廃棄物 -
GRI 308: サプライヤーの環境面のアセスメント2016
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー - -
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 - -

GRI 400: 社会

開示事項 掲載ページ
サステナビリティ報告書 その他報告書
GRI 401: 雇用2016
401-1 従業員の新規雇用と離職 -
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 - -
401-3 育児休暇 -
GRI 402: 労使関係2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 - -
GRI 403: 労働安全衛生2018
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム -
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 -
403-3 労働衛生サービス -
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション -
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 -
403-6 労働者の健康増進 -
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 -
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 - -
403-9 労働関連の傷害 -
403-10 労働関連の傷害 -
GRI 404: 研修と教育2016
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 -
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム -
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 - -
GRI 405: ダイバーシティと機会均等2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ -
405-2 基本給と報酬総額の男女比 - -
GRI 406: 非差別2016
406-1 差別事例と実施した救済措置 - -
GRI 407: 結社の自由と団体交渉2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー - -
GRI 408: 児童労働2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー - -
GRI 409: 強制労働2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー - -
GRI 410: 保安慣行2016
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 - -
GRI 411: 先住民族の権利2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 - -
GRI 413: 地域コミュニティ2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 -
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 該当なし -
GRI 414: サプライヤーの社会面のアセスメント2016
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー - -
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 -
GRI 415: 公共政策2016
415-1 政治献金 - -
GRI 416: 顧客の安全衛生2016
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 -
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 - -
GRI 417: マーケティングとラベリング2016
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 - -
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 該当なし -
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 - -
GRI 418: 顧客プライバシー2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 - -

環境省「環境報告ガイドライン2018」対照表

第1章 環境報告の基本情報
項目 掲載ページ
1.環境報告の基本的要件
(1)報告対象組織
(2)報告対象期間
(3)基準・ガイドライン等
(4)環境報告の全体像
2.主な実績評価指標の推移
(1)主な実績評価指標の推移
第2章 環境報告の記載事項
項目 掲載ページ
1.経営責任者のコミットメント
(1)重要な環境課題への対応に関する経営責任者のコミットメント
2.ガバナンス
(1)事業者のガバナンス体制
(2)重要な環境課題の管理責任者
(3)重要な環境課題の管理における取締役会及び経営業務執行組織の役割
3.ステークホルダーエンゲージメントの状況
(1)ステークホルダーへの対応方針
(2)実施したステークホルダーエンゲージメントの概要
4.リスクマネジメント
(1)リスクの特定、評価及び対応方法
(2)上記の方法の全社的なリスクマネジメントにおける位置付け
5.ビジネスモデル
(1)事業者のビジネスモデル
6.バリューチェーンマネジメント
(1)バリューチェーンの概要
(2)グリーン調達の方針、目標・実績
(3)環境配慮製品・サービスの状況
7.長期ビジョン
(1)長期ビジョン
(2)長期ビジョンの設定期間
(3)その期間を選択した理由
8.戦略
(1)持続可能な社会の実現に向けた事業者の事業戦略
9.重要な環境課題の特定方法
(1)事業者が需要な環境課題を特定した際の手順
(2)特定した重要な環境課題のリスト
(3)特定した環境課題を重要であると判断した理由
(4)重要な環境課題のバウンダリー
10.事業者の重要な環境課題
(1)取組方針・行動計画
(2)実績評価指標による取組目標と取組実績
(3)実績評価指標の算定方法
(4)実績評価指標の集計範囲
(5)リスク・機会による財務的影響が大きい場合は、それらの影響額と算定方法
(6)報告事項に独立した第三者による保証が付与されている場合は、その保証報告書
参考資料 主な環境課題とその実績評価指標
項目 掲載ページ
1.気候変動
温室効果ガス排出
(1)スコープ1排出量
(2)スコープ2排出量
(3)スコープ3排出量
原単位
(1)温室効果ガス排出原単位
エネルギー使用量
(1)エネルギー使用量の内訳及び総エネルギー使用量
(2)総エネルギー使用量に占める再生可能エネルギー使用量の割合 -
2.水資源
(1)水資源投入量
(2)水資源投入量の原単位 -
(3)排水量
(4)事業所やサプライチェーンが水ストレスの高い地域に存在する場合は、その水ストレスの状況
3.生物多様性
(1)事業活動が生物多様性に及ぼす影響
(2)事業活動が生物多様性に依存する状況と程度
(3)生物多様性の保全に資する事業活動
(4)外部ステークホルダーとの協働の状況
4.資源循環
資源の投入
(1)再生不能資源投入量
(2)再生可能資源投入量
(3)循環利用材の量
(4)循環利用率(=循環利用材の量/資源投入量)
資源の廃棄
(1)廃棄物等の総排出量
(2)廃棄物等の最終処分量
5.化学物質
(1)化学物質の貯蔵量 -
(2)化学物質の排出量
(3)化学物質の移動量
(4)化学物質の取扱量(製造量・使用量) -
6.汚染予防
全般
(1)法令遵守の状況
大気保全
(1)大気汚染規制項目の排出濃度、大気汚染物質排出量
水質汚濁
(1)排水規制項目の排出濃度、水質汚濁負荷量
土壌汚染
(1)土壌汚染の状況

TCFD対照表

TCFD推奨開示項目 TCFD提言の概要 掲載ページ

【ガバナンス】

気候関連のリスクと機会に関する組織のガバナンスを開示

a. 気候関連のリスクと機会に関する取締役会の監督について記述
b. 気候関連のリスクと機会の評価とマネジメントにおける経営陣の役割を記述

【戦略】

気候関連のリスクと機会が組織の事業、戦略、財務計画に及ぼす実際の影響と潜在的な影響について、その情報が重要な場合は開示

a. 組織が特定した、短期・中期・長期の気候関連のリスクと機会を記述
b. 気候関連のリスクと機会が組織の事業、戦略、財務計画に及ぼす影響を記述
c. 2℃シナリオを含む異なる気候関連シナリオを考慮し、組織戦略のレジリエンスを記述

【リスク管理】

組織がどのように気候関連リスクを特定し、評価し、マネジメントするのかを開示

a. 気候関連リスクを特定し、評価するための組織のプロセスを記述
b. 気候関連リスクをマネジメントするための組織のプロセスを記述
c. 気候関連リスクを特定し、評価し、マネジメントするプロセスが、組織の全体的なリスクマネジメントにどのように統合されているかを記述

【指標と目標】

気候関連のリスクと機会を評価し、マネジメントするために使用される指標と目標を開示

a. 組織が自らの戦略とリスクマネジメントに即して、気候関連のリスクと機会の評価に使用する指標を開示
b. スコープ1、スコープ2、該当する場合はスコープ3のGHG排出量、および関連するリスクを開示
c. 気候関連のリスクと機会をマネジメントするために組織が使用する目標、および目標に対するパフォーマンスを記述